結婚後、働いている女性がほとんどですから、妊娠がわかったときに、いつごろ会社に言ったらいいのかは迷うところ。どのタイミングで言ったらいいのでしょうか。

体に向き合って、「妊娠かな？」に気づけるように

　働いている女性は、妊娠に気づかなくて無理をしてしまうということもあります。特に生理不順などの場合は気づきにくいこともありますが、生理が来ない、体調が悪いなどがあれば妊娠を疑い、妊娠検査薬で検査してみましょう。妊娠初期につわり症状が出ても、風邪や胃腸炎と勘違いしてしまうことも少なくありません。

　妊娠を望んでいる場合、妊娠の可能性がある場合には、ハードワークになりすぎないよう、規則正しい生活リズムや食生活を心がけることも大切です。

会社には妊娠を早めに伝えよう！

　あまり早く伝えると、周囲が気をつかうのではと思うプレママもいるようですが、妊娠初期はつわりが大変だったり、流産の危険性もありますから、会社には早めに伝えましょう。体調にもよりますが、立ち仕事などから業務内容を変更してもらったり、通勤時間をずらすなども相談しましょう。

　そのときに便利なのが、「母性健康管理指導事項連絡カード」。主治医などによる指導事項の内容を、仕事を持つプレママから事業主へ明確に伝えるのに役立つカードです。母子手帳の中にページがあるのでコピーして使うことができますし、厚生労働省のサイトなどから用紙をダウンロードできます。医師からの指導があれば、会社は勤務内容を軽減したり、勤務時間を変更する必要があります。

　妊娠すると、妊婦健診を基本的には、妊娠23週までは4週間に1回、妊娠24週～35週は2週間に1回、妊娠36週以降は1週間に1回受けることになっています。勤務時間中に健診を受けることが必要な場合は、会社に申請すれば、時間を確保することができることになっています。有給か無給かは会社によって異なります。

産休・育休は、会社とのコミュニケーションが大事

　会社には出産予定日や、育休期間、復帰についてなど、いろいろ相談しましょう。妊娠出産を理由に、会社が配置転換をしたり、降格を行うなどはできません。不利益な対応があれば、労働局雇用均等質に相談しましょう。

　妊娠中の体調によって、急に休まなくてはならないこともありますから、仕事のチームにも伝えて業務の連携をしておきましょう。育休中の仕事も整理して、引き継ぎをしましょう。メンバーで共有し、見える化することによって業務改善につながることもあります。

　メンバーに迷惑を掛けると思わずに、お互い様の気持ちで連携をとって仕事をすることが、仕事の効率化や、各メンバーのワーク・ライフ・バランスにつながることもあります。

　会社のメンバーに、出産の報告をすることも忘れずに。育休期間にも、会社と連絡を取っておくと仕事の状況をキャッチすることができます。なるべくコミュニケーションを取って、仕事復帰をスムーズに迎えられるようにしましょう。